「ワーホリではどのくらいの期間現地に滞在できる？」
「短期間のワーホリでも意味はある？」
ワーホリの滞在可能期間は最長1年間など、国によって異なります。しかし、 実際の滞在期間は、制度上の滞在可能期間の範囲内であれば、個々の状況に応じて柔軟に決定することが可能です。
ワーホリでの長期滞在と短期滞在ではそれぞれメリット・デメリットが異なります。それぞれの特徴を踏まえ、自分に最適な滞在期間を選択しましょう。
本記事では、ワーホリの滞在期間について専門家の視点から以下の内容を解説します。
「どのくらいの期間ワーホリに行くべきか」や「自分に合ったワーホリの期間はどのくらいか」が理解できるため、ぜひ最後までご覧ください。
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※2024年及び2025年に実施した業歴10年以上の複数の競合他社を対象とする調査結果に基づく
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ワーホリの制度上の滞在可能期間は、多くの国で1年間と定められています。一方、最低滞在期間は定められていません。
ただし、以下のような一部の国では、1年間を超える滞在が認められるケースがあります。
1年を超えて滞在するための条件が定められているケースもあるため、希望のワーホリ先の滞在可能期間を事前に確認しましょう。ここでは、ワーホリ先として主要な国の滞在可能期間を詳しく解説します。
オーストラリアのワーホリビザの滞在可能期間は、原則として1年間です。
しかし、 「セカンドビザ」「サードビザ」という制度があり、政府が指定する地域・職種で規定の期間以上働くことで、滞在可能期間を最長3年間まで延ばせます。
| 職種の例 | ・農業 ・漁業 ・林業 ・工業 ・建設業 |
| 期間 | ・セカンドビザ申請：88日以上 ・サードビザ申請：179日以上 |
イギリスのワーホリビザの滞在可能期間は、最長2年間です。
オーストラリアのような延長の条件はなく、最初から最長2年間の滞在が認められています。
ニュージーランドのワーホリビザの滞在可能期間は、原則として1年間です。
ただし、 ワーホリ期間中にブドウ栽培または園芸産業の季節労働を3ヶ月以上経験すると、ビザの期間が3ヶ月間延長され、最長1年3ヶ月の滞在が認められます。
カナダと韓国、台湾、スロバキアのワーホリビザの滞在可能期間は、原則として1年間です。
ただし、2026年6月現在、日本人はカナダ・韓国・台湾・スロバキアのワーホリビザを生涯で2回取得できます。つまり、 1年間のワーホリを2回繰り返すことができ、実質的に最長2年間ワーホリで滞在できる可能性があります。
ワーホリで人気がある以下のような国は、いずれも滞在可能期間が1年間と定められています。 オーストラリアやニュージーランドのような延長制度はなく、複数回のビザ取得も認められていません。
ワーホリの実際の滞在期間は、滞在可能期間の範囲内であれば柔軟に決定できます。弊社が実施した調査では、ワーホリ中の現地滞在期間について、以下のような結果があります。
| 滞在期間 | 割合 |
| 5ヶ月以上1年未満 | 49.9% |
| 1ヶ月以上5ヶ月未満 | 27.6% |
| 1年以上1年半未満 | 8.2% |
| 1ヶ月未満 | 7.7% |
| 覚えていない | 3.2% |
| 1年半以上2年未満 | 1.8% |
| 2年以上 | 1.6% |
出典：海外留学エージェント「スマ留」がワーキングホリデーの実態調査を実施
5ヶ月以上の中・長期的な現地滞在を選択した方の割合は61.5%です。一方、5ヶ月未満の短期滞在の方も35.3%存在し、7.7%は1ヶ月未満の滞在で帰国しています。
「ワーホリ＝1年間」とイメージする方は少なくありませんが、個々の目的や状況に応じて比較的短い期間でも十分に挑戦できるといえるでしょう。
ワーホリの期間は滞在可能期間の範囲内であれば柔軟に決定できますが、以下のような理由から半年以上の滞在をおすすめします。
多くの国では、ワーホリビザは生涯に1回しか取得できません。ワーホリビザを取得したにもかかわらず短期間で帰国すると、せっかくの機会を活かしきれない可能性があります。
また、渡航後すぐに仕事が見つかるとは限りません。ワーホリでは現地での就労が認められていますが、就労を開始する前に帰国になってしまう可能性があります。加えて、 語学力の習得を目指す場合、語学学校に通う期間や就労で実際に使われる英語に触れる期間など、中長期的な時間をかけるほうが理想といえます。
ただし、長期間ワーホリに挑戦する場合、学校の休学や仕事の休職・退職が必要となることが多いため注意が必要です。
以下のような方は、特に半年以上の中・長期的なワーホリが向いています。
ワーホリで最適な期間は人によって異なります。特に、 語学力の向上や現地での就労体験、観光・アクティビティなどをバランス良く経験したい方は半年以上の滞在が向いているでしょう。
半年未満の短期間でワーホリに行くメリットには、以下のようなものが挙げられます。
ただし、ワーホリの期間が短くなると、語学学校と就労の両方をしっかりと体験するのが難しくなる可能性があります。また、観光やアクティビティの時間にも限りがあり、心残りが生まれてしまう人もいるでしょう。
短期間のワーホリでも実りのある体験にするためには、スムーズに就労先を見つけることが大切です。事前に希望の職種や仕事の見つけ方、履歴書の記載方法などを確認したうえで、効率的に就労先を探しましょう。olumn/d/111068/”>就労確約プランや就労サポートプラン（非確約型）など「現地で仕事が見つかるか不安」という悩みを解消できるプランもご案内しています！
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以下のような方は、特に半年未満の短期間のワーホリが向いている傾向があります。
語学習得や現地での就労体験など、目的が明確であれば比較的短期間のワーホリでも実りのある経験となるでしょう。
ワーホリの期間について、以下の3つの留意点があります。
ワーホリ先や期間を選ぶ際は、これらの要素を踏まえて計画を立てることが大切です。ここでは、それぞれの留意点について詳しく解説します。
ワーホリビザは、原則として同一の国では1回しか取得することができません。
制度上の最長期間滞在しても、数ヶ月で帰国しても1回のビザ取得とみなされます。短期間のワーホリを複数回行うなどは、基本的にできません。
しかし、カナダや韓国など、一部の国では2回目のビザ取得が認められているケースがあります。これらの国であれば、短期間のワーホリを2回体験することも可能なので、候補となるワーホリ先の制度を詳しく確認しましょう。
ワーホリ期間中の就学・就労可能期間は国によって異なります。代表的なワーホリ先の就学・就労可能期間は以下のとおりです。
| ワーホリ先 | 就学可能期間 | 就労可能期間 |
| オーストラリア | 最長4ヶ月 | 同一の雇用主のもとでは最長6ヶ月 |
| カナダ | 最長6ヶ月 | 制限なし |
| ニュージーランド | 最長6ヶ月 | 制限なし |
| イギリス | 制限なし | 制限なし |
| アイルランド | 制限なし | 制限なし |
語学学校に通う場合、ワーホリ先の就学可能期間を踏まえて計画を立てましょう。
また、オーストラリアでは同一雇用主のもとでは最長6ヶ月までしか就労できません。計画的に新たな就労先を見つけることで、仕事がない期間を短縮しやすくなります。
カナダやオーストラリアなど、一部の国では学生ビザでの就労が認められています。短期間の渡航を検討している場合、回数制限があるワーホリではなく学生ビザでの留学も有力な選択肢となるでしょう。
ただし、 学生ビザで渡航する場合、ワーホリよりも就労に関する制限が大きい傾向があります。事前に学生ビザでの就労の可否や制限を確認しましょう。
ワーホリの計画を立てる際は、制度の概要や費用の目安を適切に把握することが大切です。ここでは、ワーホリの制度概要や費用の目安を解説します。
ワーホリ（ワーキングホリデー）とは、観光や現地生活といった休暇を主な目的とし、現地での生活資金を補う目的で就労が認められる制度です。
| 項目 | 概要 |
| ワーホリに行ける国・地域 | 協定を結んだ32の国・地域 ※2026年6月時点 |
| 必要なビザ | ワーキングホリデービザ ※ビザの名称は国によって異なる |
| 滞在可能期間 | 原則として1年間 ※国によっては1年以上の滞在が認められている |
| 年齢制限 | 申請時の年齢が18歳以上30歳以下 ※国によって異なる |
| 定員 | 一部の国では年間のビザ発給数が定められている |
| ビザの取得可能回数 | 原則として同一の国では生涯1回 ※国によっては複数回の取得が認められている |
| 就学の可否 | 語学学校等への就学が可能 ※国によって就学可能期間が異なる |
| 就労可能期間 | 制限なく就労できる国が多い ※一部同一雇用主のもとでの就労期間の制限を設けている国がある |
ただし、 年齢制限や滞在可能期間など、詳細な制度は国によって異なります。候補となる国のワーホリ制度を正しく把握したうえで計画を立てましょう。
ワーホリの費用の目安は、「渡航前・現地で要する費用－現地の就労で稼げる金額」で決まります。具体的な金額は、以下のような要素によって変動します。
費用を抑えたい場合、語学学校に通う期間を最小限に留め、就労期間を長く確保するなどの工夫が大切です。ただし、現地ですぐに就労先が見つかるとは限らないため、余裕を持って資金を用意しておくことをおすすめします。
参考までに、ワーホリに行った26歳の約91%(*)が50〜199万円の予算を用意していたというデータがあります。ワーホリで必要な費用について詳しくは「ワーホリの費用の目安は？国別の内訳や節約方法、注意点を解説」をご覧ください。
* ワーキングホリデーの平均予算は、年齢層によって100万円以上の差があることが判明
ワーホリの期間に関するよくある質問は、以下のとおりです。
ここでは、それぞれの質問に詳しく回答します。
ワーホリの期間は現地滞在中に決められます。申請時に滞在期間を申告する必要はなく、ビザの有効期間も最長滞在期間（通常1年間）で発給されます。
また、 多くの場合、有効期間内であれば自由に帰国・再入国が認められています。旅行や一時帰国を含め、柔軟に計画を立てやすいでしょう。ただし、詳細な条件は国によって異なるため、事前に確認することをおすすめします。
ワーキングホリデーの年齢要件は、ビザの申請時点のものです。 ビザ申請時に年齢要件を満たしていれば、渡航時や滞在中に年齢上限を超えても、各国で決められた最長期間を滞在できます。
ただし、カナダや韓国など、ワーホリビザを複数回取得できる国に連続して渡航する場合は注意が必要です。2回目の申請時に年齢要件を満たしていなければ、再度ワーホリビザを取得することはできません。
語学学校に通う期間は、目的や予算に応じて選ぶことが大切です。
たとえば、語学力の習得が主な目的の場合、長期間語学学校に通うことをおすすめします。一方、費用を抑えたい方や、すでに高度な語学力を有している場合は短期間の就学も選択肢となります。
特に、 海外生活に慣れていない場合は、渡航直後に短期間でも語学学校へ通うことを検討するとよいでしょう。渡航直後に語学学校に通うことで、滞在先の確保や情報収集などが可能となり、スムーズに現地生活を始めやすいためです。
ワーホリ中に就学できる期間は国によって異なるため、事前に確認しましょう。
ワーホリの期間は制度上の滞在可能期間内であれば柔軟に決められます。 弊社では6ヶ月以上の中・長期的な滞在をおすすめしていますが、目的が明確であれば短期間でも有意義な経験となります。短期間と長期間ではそれぞれメリット・デメリットが異なるため、目的や個々の状況に合わせて決定することが大切です。
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