「大学卒業後にワーホリに行くのは就活で不利になる？」
「ワーホリ後の就活を成功させるためには？」
大学卒業後のワーホリに興味があっても、「就活で不利になる」という情報で不安になってしまう方も少なくありません。本記事では、大学卒業後のワーホリについて、専門家の視点から以下の内容を解説します。
「大学卒業後にワーホリに行くべきかどうか」「実りのあるワーホリに向けて何から準備を始めるべきか」が理解できるため、ぜひ最後までご覧ください。
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大学卒業後のワーホリにより、必ずしも帰国後の就職活動が不利になるとは限りません。
むしろ、 現地で得た語学力や経験により、就活が有利に進むケースがあります。また、ワーホリを通じて職業観が変わり、より自分に向いている仕事に就ける可能性もあるでしょう。
しかし、大学卒業後にワーホリに行くと「新卒」という肩書きを捨てることになり、就職活動に悪影響を及ぼすこともあります。
メリット・デメリットや目的、人生プランなどを総合的に考慮して、就職するかワーホリに行くかを判断することが大切です。
大学卒業後にワーホリに行く主なメリットは、以下の4つです。
ここでは、それぞれのメリットを詳しく解説します。
大学卒業後のワーホリは、自分の興味や価値観を見つめ直すきっかけになります。
就職活動の自己分析の際に、「結局自分は何がしたいのか」と悩む方は少なくありません。 ワーホリを通じて海外の文化や価値観に触れることで、職業観や興味が明確になり、キャリア選択のヒントになる可能性があります。
現地での就労経験や国際感覚の習得により、海外への就職も選択肢に入るかもしれません。
大学卒業後にワーホリを経験することで、語学力やコミュニケーション能力が高まる効果が期待できます。
ワーホリでは語学学校での座学に加え、就労先での実践的な英語に触れられ、効率的に語学力を伸ばしやすい環境を得られます。また、 現地住民と交流する機会が多く、就労先探しも能動的に行う必要があることから、積極性やコミュニケーション能力も伸ばせるでしょう。
求職者にコミュニケーション能力を求める企業は多く、国際社会である昨今において語学力は面接時のアピールポイントになります。企業の採用方針によっては、新卒よりも有利に就職活動を進められる可能性があるでしょう。
大学卒業後にワーホリに行くことで、大学を休学する必要がなくなります。
私立大学では、休学中でも在籍料として一定の学費を納めなければならないケースがあります。また、同期よりも卒業が遅れることを不安に感じることもあるでしょう。
その点、 ワーホリの時期が大学卒業後であれば、休学中の学費の支払いは不要であり、同期と一緒に卒業できます。ワーホリの資金計画に余裕が生まれたり、同期との関係性を良好に維持できたりするでしょう。
就職後と比べて挑戦しやすい点も、大学卒業後にワーホリに行くメリットです。
ワーホリの期間は制度内であれば柔軟に決められますが、それでも長期休暇が必要なケースが多いです。一度就職してしまうと長期休暇を取ったり休職したりするハードルが高く、なかなかワーホリに行く機会を得られない可能性があります。
その点、 大学卒業後であれば勤務先の事情を考慮せず、自由にプランを決めやすいです。「ワーホリに行かずに後悔したくない」と考えている方は、大学卒業後の挑戦も有力です。
大学卒業後のワーホリには複数のメリットがありますが、以下のようなデメリットもあります。
ここでは、それぞれのデメリットについて詳しく解説します。
大学卒業後にワーホリに行くと、新卒者が就活で有利になりやすい状況（新卒カード）を逃してしまう可能性があります。
大学卒業後にワーホリに行くと既卒扱いになり、新卒枠で応募できなかったり、選考で不利になったりする可能性があります。なかには、卒業後数年を新卒扱いとしている企業もありますが、選択肢は狭まってしまうでしょう。
その点、 休学してワーホリに行けば新卒扱いで就職活動が可能です。ワーホリの経験と新卒カードの両方を使って就職活動をしたい場合は、大学の休学も検討しましょう。
卒業後にワーホリに行く場合、大学のキャリアサポートを利用できなくなる可能性があります。
ワーホリから帰国しても、基本的には在籍していた大学の就活サポートは受けられません。 積極的に行動し、自ら情報収集や面接対策などを行う必要があります。
大学在学中よりも対策に手間がかかり、収集すべき情報が漏れてしまうリスクもあるため注意が必要です。
大学卒業後にワーホリに行く場合、帰国後すぐに就職できるとは限りません。
たとえば、ワーホリを1年間経験して帰国後に就活を始める場合、履歴書の空白期間が1.5〜2年程度になる可能性があります。空白期間が長いと面接時に疑問に思われる可能性が高く、就職までの生活費もかかります。
事前に帰国後の就職活動まで考慮した計画を立て、就職までの生活費を蓄えておくことが大切です。
大学卒業後にワーホリに行く場合、周囲とキャリアの進み方がズレます。
新卒で就職する場合、大学3年生ごろには就活を進める人が増え、大学4年生になると内定を得る人が増えていきます。一方、就職活動をせず大学卒業後にワーホリに行く場合、ワーホリの準備などが中心となり、周囲とは異なる過ごし方やキャリアに対して不安になる可能性があるでしょう。
不安を抑えるためにも、明確な目的意識を持ち、ワーホリの準備を念入りに進めることが大切です。
大学卒業後のワーホリでは、帰国後の就活を懸念する方が少なくありません。ワーホリを実りのある体験にし、就活を有利に進めるためには、以下の点を心がけましょう。
ここでは、それぞれのポイントについて詳しく解説します。
ワーホリの目的や滞在中に得たいものを明確にしましょう。
就活時の面接では、高い確率でワーホリに関する話題になります。具体的には、以下のような質問をされる可能性があります。
ワーホリはただ行っただけでプラスの評価になるわけではありません。なんとなく現地で過ごしてしまうと、既卒扱いになるうえにアピールできるポイントも少なくなってしまいます。
「ワーホリでは○○を得る」と明確にすれば、現地で実りのある経験をしやすく、就職活動時のアピールポイントにもつながるでしょう。
大学卒業後のワーホリでは、語学力+αを得る意識が重要です。ワーホリで得た語学力に依存した就職活動には、以下のようなリスクがあります。
一方、ワーホリ中に以下のような経験があれば、語学力に加えて行動力や社会貢献性、異文化適応力などを評価される可能性があります。
特に、 日本では経験できない取り組みがあれば、ほかの就活生との差別化を図れるでしょう。
大学卒業後のワーホリを成功させるためには、入念な事前準備が欠かせません。
詳しい準備は後述しますが、 就労先の見つけ方を把握したり、基本的な語学力を習得していたりすれば、ワーホリの質が高まります。入念な事前準備にはある程度の時間がかかりますが、周りが就活に使っている時間を有効に活用しましょう。
事前準備を怠ると、思うような現地生活を送れず、実りの少ないワーホリになってしまう可能性があるため注意が必要です。「初めてのワーホリで何から始めたらいいかわからない」という方はスマ留の無料カウンセリングでご相談ください！プロのカウンセラーと不安を一つひとつなくしていきましょう。
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大学卒業後のワーホリを成功させるためにも、以下の6つの事前準備に取り組みましょう。
ここでは、それぞれの事前準備について詳しく解説します。
先ほども触れたとおり、最初にワーホリの目的や目標を明確化しましょう。代表的な例をいくつか紹介します。
明確化した目的・目標によって適した渡航先や計画が異なります。これらが曖昧だと、現地での過ごし方も曖昧になりやすいため注意しましょう。
明確化した目的・目標を達成できるワーホリ先を選定します。ワーホリ先は31の協定国から選ぶことができ、それぞれ以下のような点が異なります。
たとえば、1年を超えてワーホリを経験したい方は、最大3年間滞在できるオーストラリアが候補に挙がります。
また、 同一の国でも都市によって特徴が異なるため、国を決めたら都市選びに移りましょう。カナダを例に挙げると、大都市で生活したい方はトロント、日本人が少ない環境に挑戦したい方はカルガリー・エドモントンなどが候補です。ワーホリ期間中は数ヶ月単位で居住する都市を変えることも可能です。
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＞＞【最新】英語圏のワーホリ国選びガイド｜おすすめ5ヶ国の特徴も解説
ワーホリ先を決めたら、語学学校の選定に移りましょう。ワーホリであっても語学学校に通うことは可能であり、基本的に最初の数ヶ月間は語学学校を利用することをおすすめします。
ワーホリで語学学校を利用する主なメリットは以下のとおりです。
語学学校に通う期間は目的や現在の語学力、予算などに合わせて決定しましょう。ただし、 各国で就学期間の制限が設けられているため事前確認は必須です。
また、ワーホリや留学で人気の地域には複数の語学学校があります。以下のような点を比較して、自分に合った場所を選びましょう。
ワーホリ中に語学学校に通うべき理由について詳しくは、以下の記事で解説しています。
＞＞ワーホリで語学学校は意味ない？行くべき理由と得られる効果
ワーホリ全体で必要な費用を算出し、不足なく準備しましょう。
ワーホリでは必要な費用の目安は、「準備・現地生活で必要な費用－現地の就労で得られる収入」です。しかし、 すぐに就労先が見つかるとは限らず、帰国後の就職活動時にも費用がかかる可能性があるので、余裕を持って準備しておくと安心です。
ワーホリで必要な費用は、以下のような要素によって変動します。
ワーホリで必要な費用について詳しくは、以下の記事で解説しています。
＞＞ワーホリの費用の目安は？国別の内訳や節約方法、注意点を解説
大学卒業後にワーホリに行く場合、海外転出届の提出が必要になることがあります。海外転出届とは、現在の所在地から住民票を抜く手続きのことです。手続き義務の有無は日本から離れる期間によって異なります。
海外転出届は現在住んでいる市区町村役場にて手続きが可能です。
海外転出届を提出するメリットは、住民税・国民健康保険料・国民年金の負担を軽減できる可能性がある点です。結果的に年間で数十万円単位の節約になることがあります。
一方、住民票の発行ができなくなり、将来の年金額が変動するなどのデメリットもあります。ワーホリ期間が1年未満の場合は、海外転出届を提出するかどうかを慎重に判断しましょう。
ワーホリ前の公的手続きについて詳しくは、以下の記事をご覧ください。
＞＞【最新】ワーホリ前の手続きガイドブック｜海外転出届や年金、保険などの手続き方法
渡航日から逆算して具体的な渡航準備を進めましょう。代表的な準備は以下のとおりです。
加えて、事前に基本的な語学力を習得することで、就学期間の短縮によるコスト削減や、現地での円滑なコミュニケーションにつながる可能性があります。
また、 事前準備は留学エージェントのサポートを受けることもおすすめです。詳細なサポート内容はエージェントによって異なりますが、現地サポートまで受けられる場合があるため、事前準備に不安がある方や海外生活に慣れていない方は利用を検討しましょう。
ワーホリの事前準備について詳しくは、以下の記事で解説しています。
＞＞ワーホリの準備はこれで万全！準備すべきことをご紹介します
「大学卒業後のワーホリは就活で不利になる」という意見が見られますが、目的意識が明確で有意義な現地生活を送れれば、かえって有利になる可能性もあります。また、一度就職すると、なかなかワーホリに行く機会を得られない可能性があるため、挑戦するなら就職前という考えもあるでしょう。
大学卒業後のワーホリを実りのあるものにし、帰国後の就活を有利にするためには、明確な目的や語学力以外を得る意識、入念な事前準備などが重要です。まずは「ワーホリに行って何をしたいか」を明確にし、各国の特徴を調べたうえで渡航先を決定しましょう。
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