ワーキングホリデーは語学の上達に役立つだけでなく、人生経験を深めて人間として成長するためにもおすすめの制度です。
ワーキングホリデーでは長期間の海外滞在が許されるので、異文化を学ぶためには絶好の機会となるでしょう。ただし、ワーキングホリデーで得た経験が必ずしも日本で活かせるとは限りません。なぜなら、ワーキングホリデーを評価しない企業や経験者を採用したがらない企業も少なくないからです。
この記事では、ワーキングホリデーをしたい学生、社会人を対象にワーキングホリデーの経験を就職活動で活かす方法を解説していきます。
CONTENTS
ワーキングホリデーとは通常よりも長い間、外国に滞在するために設けられた制度です。
「観光」でビザを取得すると短期間で帰国しなければいけませんが、ワーキングホリデー名義なら1～2年もの滞在が許可されます。
また、ワーキングホリデー中に滞在先での「就労」「就学」「旅行」といった行為も認められています。たとえば、「留学」名義で外国に渡っても、現地でアルバイトができないので生活費に困ってしまうケースは少なくありません。また、外国でビジネススキルを身につけたいのに実地経験ができないのは見逃せないハンディキャップです。ワーキングホリデーなら、これらの問題点を克服し、海外滞在を実りある時間へと変えられます。
ワーキングホリデー協定を結んでいる2国間は、お互いの国の若者が交流できるようにワーキングホリデービザを発給して、お互いの国で休暇を楽しめるようにしています。
結果的に、ワーキングホリデービザで就労、就学する人もいますが、本来は休暇のための制度だといえます。一度就職した社会人でも、長期休暇を取得してワーキングホリデーを実行するケースは珍しくありません。そして、見聞を広めて帰国し、元の職場に還元します。
日本におけるワーキングホリデーは「18～30歳の日本人」が「協定を結んでいる国」に長期滞在する場合に認められます。ワーキングホリデーの目的としては「語学力向上」「文化についての勉強」「現地人との交流」などさまざまです。
また、若いうちに数カ国を股にかけてワーキングホリデーを行う人もいます。ワーキングホリデーは海外旅行をするだけだと不可能な意文化交流を実現させてくれます。企業によってはワーキングホリデー経験者に魅力を感じ、採用過程で優遇するなどの傾向も見られるのです。
企業によっては非常に好印象を抱かれる「ワーキングホリデー経験者」ですが、一方でワーキングホリデーを「ブランク」とみなす企業もあります。
ワーキングホリデーの経験を高く評価してくれず、採用過程で落とす理由にするケースも珍しくありません。こうした企業は「ワーキングホリデーとはとどのつまり休暇である」と考えています。
確かに、ワーキングホリデーそのものは休暇制度として設けられていますが、多くの経験者は単なる休暇以上の経験を期間中に得ているはずです。「外国で遊んでいた」「何もしていなかった」という認識は正確といえないでしょう。経験者はワーキングホリデーの実績を企業へ上手にアピールする必要があります。
ワーキングホリデー中に就労していたとしても、職歴とはみなされない現実も「ブランク」扱いされる要因です。また、面接などで詳しく就労内容について説明したとしても「ワーキングホリデー中の仕事は仕事のうちに入らない」と決め付けてくる担当者も少なくありません。
そもそも、日本国内で仕事をしていない限りは「ブランク」とする傾向もあるため、往々にしてワーキングホリデー経験者は就職活動で不利になるのです。
ワーキングホリデー制度の実態をよく知らない企業も、ワーキングホリデー経験者が直面するハードルです。ワーキングホリデーは外国の空気を吸収し、人間として大きく成長するために大切な期間です。長い間海外滞在するからこそ、得られる知識やスリルがあります。
しかし、無理解な企業だと「どうしてそんなに長く海外に行くのか分からない」「真面目な人間ならちゃんと就職して働いている年齢のはず」といった偏見をぶつけてきます。ワーキングホリデー経験者を軽く見る風潮への対策は必須でしょう。
ワーキングホリデー経験者が帰国後の就職活動で不遇な扱いを受ける背景として、「海外経験の貴重さが薄れている」点も挙げられます。
かつて、留学経験がある人材は企業で優遇される傾向がありました。就職活動でも「留学」「ワーキングホリデー」を自己PRとして掲げる学生が目立ち、事実、企業からも好感触を得てきました。
しかし、留学制度の増加によって海外生活自体がさほど珍しいものではなくなります。その結果、英語が少し話せてもアピールポイントにはならなくなってきました。むしろ、「海外にいたならネイティブ並みの語学力が欲しい」など、企業から期待されるハードルは極端に高くなっているのです。
「留学していた」というだけで、実際には社会で役立つスキルを学んでこなかった人材もたくさんいます。以前は留学経験者を優先的に獲得していた企業も、彼らが現場で必ずしも活躍できるわけではないと考えるようになったのです。
そのため、企業は「留学経験の有無」以上に「留学で得た経験」を重要視するようになります。留学やワーキングホリデーを経たからといって、それだけで優遇してくれる企業は減りつつあります。ワーキングホリデーは絶対的なPRポイントとは呼べなくなったのです。
企業にとっては、就活生から「英語ができる」「外国人の知り合いが多い」といわれても、さほど心に響きません。これらのアピールポイントが結局、「どう会社に貢献してくれるか」を聞きたがっています。
ワーキングホリデーの体験と会社への貢献度が結びつかなければ、会社にとってのメリットにはなりません。海外経験がなくても、国内で自分磨きにいそしんでいた就活生の方が魅力的に見えてしまうでしょう。
ワーキングホリデーを希望するなら、「どんな目的で渡航するか」についてまで考えてから計画を練りましょう。
ワーキングホリデーがアピールポイントにならないだけでなく、「マイナス要素」になってしまう就活生もいます。
ただし、ワーキングホリデーそのものを否定されているというよりも、就活生に「マイナス部分」が表れてしまっていたとみるべきでしょう。海外生活が長いと知らず知らずのうちに日本社会の価値観からズレた行動をとってしまいがちです。「協調性」「コミュニケーション能力」を重んじる日本の企業に対しては敬遠される原因になるので、経験者は自分を客観的に見つめ直してから就活に挑みましょう。
企業が採用したがらないワーキングホリデー経験者は、「プライドが高そう」「自己主張が強そう」などの特徴が顕著です。
これらの性格は海外の価値観に染まった結果だといえます。欧米諸国では自己主張が当たり前です。自分の意見がない人間は軽蔑され、人の輪に入れません。自己主張がないと「賛成している」とみなされ、希望していないことを押しつけられます。
そのため、ワーキングホリデーによって個人主義を覚え、日本でも海外のように振る舞ってしまう就活生は少なくありません。しかし、日本社会では他人を思いやり、大多数に合わしていくのが「常識」とされます。過剰な個人主義は「扱いにくそう」な印象を与えてしまうでしょう。
ワーキングホリデー経験者が主張しがちなのが「TOEICの点数」です。確かにTOEICは語学力を見極めるための指針になりえます。
しかし、国際関係の部署であっても、TOEICの点数が高いだけでは採用されない場合が多くなっています。TOEICは実践的なビジネススキルまで判断しえる内容ではありません。あくまでも目安のひとつとして参考にはされますが、TOEICの対策なら国内でも十分に行えます。ワーキングホリデーならではのアピールポイントがないと、就活の厳しさは乗り越えられないでしょう。
「ワーキングホリデー経験者である」と主張するだけでは就活で成功できません。ただし、企業が「ワーキングホリデーの経験を自社でも活かせる」と考えてくれるなら、一気に採用へと近づけます。そのためには、ワーキングホリデーのプランを推敲しましょう。「業界が望む人材」と「自分の経験」をすり合わせることが肝心です。
まず、志望する業界の研究を徹底的に行います。業態、経営理念などはもちろんですが、過去の採用実績なども調べてどんな人材を欲しがっているのかを具体的にイメージしましょう。そして、業界で活かせるようなワーキングホリデーの計画を立てていきます。
たとえば、ホテル業界に就職したいのであれば、ワーキングホリデーの就労先をホテルにすることも良いでしょう。就職したい職種や業種とワーキングホリデーの就労先を結びつけると自己PRしやすくなります。「就職に役立てる」という目的があるので、ワーキングホリデー中のモチベーション維持にも役立つでしょう。
ワーキングホリデーでは観光気分になりがちですが、自分の将来がかかっていると思えば真剣に仕事にも取り組めるはずです。就労先ではチャレンジ精神を忘れず、「与えられた仕事」以上の役割をこなすようにすると、より貴重な経験が得られます。
ワーキングホリデーの就労先を選ぶコツとしては、「海外ならでは」の経験を得られる業種にしましょう。業種によっては「わざわざ海外を選ぶ意味が分からない」「日本の方が優れている企業がたくさんある業界」だと企業に思われてしまいます。ホテルや観光施設、教育機関などは語学力が重要視される業界なのでおすすめです。
また、IT分野においてもグローバルな視点が求められており、海外経験は大きな糧となります。クリエイティブな分野においても幅広いターゲット層を相手にするため、ワーキングホリデーの就労先に向いているでしょう。
ワーキングホリデーの経験を企業にアピールするためには「海外に行った」以上の情報が求められます。
ワーキングホリデーについてはマイナスなイメージを抱いている企業も多いため、具体的に海外で何をしていたのかを説明することは非常に重要です。「どのような経験をして」「そこから何を得たのか」まで話せるようにしておきましょう。
また、書類選考で落とされないためにも、履歴書である程度の内容はカバーしておくのがコツです。履歴書の職歴・学歴欄で書ききれない場合は、「備考欄」や「自己PR欄」を利用してワーキングホリデーの詳細を企業に伝えます。
たとえば、「就労先」「就労内容」を淡々と述べても、採用担当者は心を動かされません。重要なのはスキルアップを遂げた事実と、「それがどのように就職後活かされるのか」です。
仮に、オーストラリアの農場へ1年間就労したとします。帰国後、営業部門や経営部門を志望するとして、通常なら企業は「農場で働いていた人がどんな風に役立てるのか」と疑問に思うでしょう。
しかし、農場の仕事で鍛えられた精神力、見知らぬ人ばかりの土地で培ったコミュニケーション能力などは一般企業でも十分に活かせる能力です。
ただし、「農場で働いたので精神的に強くなった」と話してしまうと、「日本の農場でもよかったのでは？」と返されるでしょう。ワーキングホリデーならではの経験を負荷することによって、はじめて採用担当者は興味を示してくれます。
日本の農場とオーストラリアの農場の違いや、日々の生活で語学力が向上していった過程などを「エピソード」の形にして控えておきましょう。インパクトのあるエピソードは人の耳を惹きつけますし、話し手への注目度も高めてくれます。ワーキングホリデーの体験は、「聞く人に面白がってもらえることで、就活を支えてくれるでしょう。
就職活動を始めるにあたって、志望する業界、業種は大きな鍵を握ります。業界によってはワーキングホリデー制度への偏見が強く、志望しても不利になってしまうでしょう。
また、海外滞在の経験が役に立たない業種を選んでも、アドバンテージを発揮できません。仮に採用されたとしても、自分の個性を発揮しにくい現場である可能性が高く、仕事にやりがいを抱けるかどうかは未知数です。
語学力を重要視し、外国人とコミュニケーションを取る機会が多い業種が就職先としてはおすすめです。
外資系企業なら留学やワーキングホリデーに対しての知識を持っていることが多く、理解もされやすい傾向にあります。
また、スピーキング、ヒアリング、ライティングなど総合的な語学力を求められるので、能力を存分に活用できます。スケールの大きい仕事を扱っている企業も多く、モチベーションを高く保って取り組めるでしょう。
また、ワーキングホリデー中の就労先と雰囲気が似ている場合もあり、就職してからなじみやすいのもメリットです。
外資系企業の就活における注意点としてはまず、「国内企業との違い」を把握しておくことです。
外資系企業の多くが、採用過程において欧米的な価値観を取り入れています。国内企業が「協調性」「思いやりの心」などを長所としているのに対し、外資系企業は「思考の柔軟性」「自己主張」などを重要視しています。「あまり目立ったら嫌われてしまう」との思いから、面接で控えめにしていると落とされがちなので気をつけましょう。
また、外資系企業の志望者には、「語学に自信がある人」「留学経験者」もたくさん混じっています。
ワーキングホリデー経験者は歓迎されるものの、「絶対的に有利な立場」ではありません。面接が決まっても気を引き締めて、しっかりとシミュレーションを繰り返しましょう。
ワーキングホリデーを決意した時点で「渡航の準備」「語学の学習」「就労先の情報収集」などで忙しくなるでしょう。そのため、就職活動は帰国後にまわしがちです。
しかし、就活に成功したワーキングホリデー経験者の多くは、渡航前から就活を開始しています。就活とはじっくりと行う情報戦であり、すぐに志望先を見定めて就職が決まるようなプロセスではありません。
しかし、就活の時期は限られているため、ワーキングホリデーで長く日本を離れていると不利になるのは確かです。ワーキングホリデーの期間と日本の就活スケジュールが一致しているとは限りません。
渡航前からあらかじめ就活事情に詳しくなっておくと、帰国してからも素早く意識を切り替えられます。
そのほか、ワーキングホリデー前から就活をするメリットとして「渡航の目的が設定される」点が挙げられます。
ワーキングホリデーは無目的のまま活用しても、単なる休暇や観光で終わりかねない制度です。もちろん、純粋に海外を楽しむためにワーキングホリデーを行う人もいますが、あくまでも就活に活かしたいなら目的意識は強く持っておくべきでしょう。
「この業界に就職したい」「こんなスキルを身につけたい」との思いがあれば、ワーキングホリデーの期間はより濃密となり、企業にPRできる経験を重ねられます。
そして、ワーキングホリデーの準備を効率的に進められるのもメリットです。現地に着いてから専門用語や会話を学んでいたのでは、実践的な活動をするまでに時間がかかってしまいます。
しかし、就労先で必要な語学力を身につけておくと、職場になじむまでの時間がスムーズになるでしょう。また、就活で有利になる資格や免許を取得してから渡航すると、現地での理解力も向上します。
ワーキングホリデーで充実した時間を過ごしたはずなのに、就活ではなかなか活かせない人がいます。
さまざまな理由が考えられますが、「担当者への伝え方に問題がある」可能性はあるでしょう。ワーキングホリデー経験者は強みとして、「語学力が向上した」「コミュニケーション能力が高まった」などのポイントを挙げがちです。
実際、これらのスキルはワーキングホリデーで身につけられるものなので、主張すること自体に問題はありません。しかし、あまりにも型通りのアピールに終始してしまうと、担当者をしらけさせるでしょう。
そもそも、担当者の多くはワーキングホリデー経験者と接してきたことがあります。その過程で何度も同じようなアピールを聞いているため、マニュアルをなぞっただけの自己PRには内心「またか」と思っているでしょう。
就活の面接では、自分の言葉で話すことが大切です。整ってはいてもありがちな回答より、きれいに話せなくてもいいので誠実な話の方が、担当者の心を打ちます。
結果的に担当者が耳を傾けてくれるため、内容も伝わりやすく共感を得られるでしょう。
ワーキングホリデーの経験を面接で話すときは、「語学力」などの定番フレーズをとりあえず忘れるのがおすすめです。
そして、ニュートラルな気持ちで自分の経験を振り返っていきます。たとえ、定番のPRポイントから外れた内容だったとしても、当人が本当に大切だと思えたエピソードなら自信を持って話しましょう。
「企業の求める人材像に一致している」のは大前提ですが、本音で語った方が気持ちも入り、印象的な自己PRへとつながります。
心にもない内容を並べてしまうと、担当者の質問にうまく答えられないなどしてボロが出る恐れがあります。担当者は「人を見抜くプロ」であり、表面的な言葉ではだませないと心得ましょう。
就活では、企業の傾向に合わせて対策を練るのが鉄則です。どんなに高いスキルを有している就活生でも企業の需要から外れていると良い結果を残せません。
就活では「言いたいことを言う」のではなく、「企業の聞きたいことを言う」ように心がけましょう。日本の企業は業種に関わらず「ストレス耐性」のある人材を求めています。つらいときでも心を強く持てる人は、企業にとって貴重です。
また、お客から理不尽な要求をされたり、努力がすぐには結果につながらなかったりしてもモチベーションを保てることは、かけがえのない長所です。
「交渉力」「マネジメント能力」「問題解決能力」も企業が重要視しているポイントになります。
企業は「言われたことをやる」だけのロボットが欲しいわけではありません。自分の頭で考え、困難に立ち向かっていける人材と働きたいと願っています。そして、将来的にリーダーシップを発揮し、管理職に就いてくれるなら理想の人材といえるでしょう。
就活では受動的で、マニュアルでしか動けないような人材が落とされていく傾向が顕著です。ワーキングホリデー経験者も、就活で「何を見られているか」を意識しながら準備をしましょう。
ワーキングホリデーは慣れない土地で慣れない仕事に従事するので、企業が求める能力を培いやすいのがメリットです。
孤独やカルチャーギャップを克服することで「ストレス耐性」は身につきます。自主的に動かざるをえない環境では「交渉力」も向上しますし、自己主張の強い欧米の人々と交流するうちに「マネジメント能力」もそなわります。海外では頼れる相手もいないため、「問題解決能力」も手に入るでしょう。
就活生は、いかにさまざまな能力を育ててきたかを、ワーキングホリデーの体験と絡めて話せるとベストです。
「ホリデー」とはうたっているものの、就活においてワーキングホリデーは「自分磨きの期間」としてみなされます。
そのため、ワーキングホリデーで成し遂げたことを詳しく説明できないと就活では不利になってしまいます。逆をいえば、ワーキングホリデーの経験を元にして自己PRに成功すると志望した企業に採用されやすくなるでしょう。そのためには、ワーキングホリデーに行く前から目的意識を強く持つようにします。
そして、期間中も「どうやったら将来に活かせるか」を考えながらさまざまなチャレンジを重ねましょう。ワーキングホリデーはうまくいった場合、国内では得られない貴重な体験の宝庫です。ワーキングホリデーの貴重な経験はぜひ就活に活かせるようにしましょう。
また、ワーキングホリデービザの概要や、年齢等の諸条件についてはこちらの記事でまとめています。
ワーキングホリデービザでの渡航をお考えの方は、ぜひこちらも合わせてご覧ください。
