海外に留学したいという人にとって、どうしても避けて通ることのできないのがお金の問題です。どれだけ留学したいという思いが強くても、先立つものがなければその願いを叶えることはできません。
でも、実際のところ留学するためにはどれくらいの資金が必要なのかが分からなければ、前もって用意することも難しいでしょう。留学資金の内訳や調達方法、留学中の節約方法についてあらかじめ知っておきたい、と思っている人も多いのではないでしょうか。
そこで今回は、留学という夢を叶えるために必要なお金の知識について詳しく解説します。
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まずは留学するためには全体でどれくらいの費用がかかるのか、ということを把握しておきましょう。
留学費用の中でも大きな割合を占めるものに、教育機関への学費が挙げられます。学費は通う教育機関によって異なるものの、内訳としては入学出願費用と授業料金、教材費用が主なものです。支払い方法は全期間一括で支払う場合もあれば、年度ごとに支払う場合もあります。大学や専門学校、高校では年度やタームごとの支払いになることが多いです。細かな金額は教育機関によって異なりますが、留学先の国として人気のアメリカやイギリスに語学留学した場合には約100万円程度、カナダやオーストラリア、ニュージーランドの場合には約80万円程度になるでしょう。
学費と同じくらいに用意しなければならないのが、現地での生活費です。ホームステイや学生寮の場合には食費や交通費、交遊費が主な内訳となりますが、そこからシェアアコモデーションに移動する場合には家賃も計算に入れておかなければなりません。
生活費は現地でアルバイトをすることによってまかなうこともできますが、カナダのように学生ビザではアルバイトができない国もあるので注意が必要です。万が一の場合に備え、生活費は学費と同程度を用意しておいた方が無難でしょう。
万が一に備えるという意味では、海外留学生保険に加入しておくことも大事なポイントです。とりわけ教育機関によっては保険加入が義務付けられているところもあるので、しっかり確認しておきましょう。海外留学生保険はさまざまな保険会社のプランがあり、その内容もさまざまです。そのため価格についても一概にはいえませんが、おおむね5万～10万円が相場です。
航空運賃はどのシーズンに出発するかということや、どの曜日に出発するかによって価格差があります。また、渡航先によっても価格は異なるでしょう。スケジュールに余裕があるのであれば、少しでも航空券代金が安い時期を狙うのがお得です。
とりわけ短期留学の場合、航空運賃が全体の費用の中でも割合を占めるようになります。いつ出発するのかをよく検討しましょう。パスポートは10年と5年とで発給手数料が異なります。10年有効は16000円、5年有効は11000円（12歳未満は6000円）です。
ビザの発給のためにかかる費用は、それぞれの渡航予定国の大使館ホームページで確認しましょう。発行手数料は学生ビザか、あるいはワーキングホリデービザかによって価格が異なります。また、ニュージーランドのようにビザ発給手数料が無料の国もあります。
そのほか、エージェントを利用する場合には留学エージェントに支払う料金を用意しておきましょう。留学エージェントのサポートには、渡航までのサポートに支払う国内留学業務取扱料金と、渡航後のサポートに対して支払う現地生活サポート料金の2つがあります。
留学エージェントを利用するかどうかは個人の判断になりますが、保険と同じように何かあった場合には大きな助けとなるでしょう。必要となる料金はエージェントによって異なりますが、おおむね5万円から10万円、中学生や高校生の留学の場合には30万円程度が相場です。
必要な留学資金が分かったら、次はその資金を調達しましょう。調達方法として定番なのは、やはりコツコツと仕事やアルバイトをして貯金することです。目標額を設定し、計画的に貯金するようにしましょう。
それ以外にも、両親からお金を借りて留学する、という人も多く見られます。しかし、留学に反対されることも多いでしょう。その場合には、まず留学することを説得し、なおかつお金を借りなければならないということでハードルは高くなります。
あまり貯金がないという人で社会人の人であれば、ワーキングホリデーを利用するのもおすすめです。学生ビザだとアルバイトができない国も多いですが、ワーキングホリデービザであれば現地で働きながら生活することができます。ただし、その場合でも前もってある程度余裕のある資金を用意しておくことが大切です。というのは、語学留学などの場合では現地で働くことがメインになってしまうと学業に支障をきたすことがありますし、また外国人として働くことになるため仕事を見つけるのもなかなか難しいためです。
そのほか、ビジネス留学のように、学校で学ぶことよりも働くことをメインにしたいという人は、有給インターンシップへ参加するのもよいでしょう。有給インターンシップであれば出発前に雇用先を決めてから出発することになるため、現地で職探しをする必要がありません。
留学資金を節約する方法のひとつとして挙げられるのが、比較的安く留学可能な国や都市を選ぶことです。というのは、国による物価の違いは生活していくうえでかなり大きな負担となるからです。
一般的に物価の高い地域としては北欧やスイスが有名ですが、そのほかにもイギリスやオーストラリア、ニュージーランドも物価が比較的高い国として知られています。
イギリスの場合は消費税率が20%ですし、オーストラリアやニュージーランドはタクシー代やレストラン代がほかの国よりも高めに設定されています。食費や遊興費は生活費に大きく影響しますので、少しでも節約したいという人はこれらの国は避けた方がよいかもしれません。
また、同じ国でも都会だと生活費が高くつき、地方だと安くすませられるということがあります。とりわけ寮やホームステイではなく現地で住居を借りる場合には、都会に暮らすか地方に暮らすかによって家賃に大きな差が出てくるでしょう。
また、地方では頻繁にファーマーズマーケットなどが開催されているため新鮮で安い食料を入手することができますし、娯楽費も都会ほどにはかかりません。地方でのんびり暮らしながら学業に集中し、休日にはリフレッシュを兼ねて都会に出る、といった生活を送ると滞在費の節約になるでしょう。
航空運賃は渡航先によっていくらになるかは異なりますが、どこの地域に渡航するにしろ、安く抑えるためのポイントはオフシーズンに渡航することです。航空運賃は1年中一定の金額なのではなく、一般的に観光客が増えることが予想される年末年始やお盆などには料金が高く設定されています。とりわけ7月～8月や3月は繁忙期やピーク期と呼ばれる航空運賃の高い時期です。
こういった時期は多くの人が長期休暇を取りやすく、海外旅行をする人が増える時期だからです。航空費を抑えたい人はこれらの時期に渡航するのは避け、観光客の少ない時期に渡航するようにしましょう。
また、航空券を安く購入する方法としてLCCのような格安航空会社を利用したり、一般航空会社でも数カ月前に予約することで割引となる早割を利用したりするといった方法も航空費の節約につながります。そのほか、オフシーズンでも金曜日以外の平日を選んだり、1日のうちでも昼～夕方にかけての時間の航空券を購入することでより安く渡航することができるでしょう。
海外の語学学校の多くは、それぞれ独自のキャンペーンを設けていることが多いです。そのため、そういったキャンペーンを上手に利用することも留学費用を抑えるためのポイントといえるでしょう。こういったキャンペーンは1年中開催されているのではなく、多くの場合が期間限定で開催されています。
たとえば、学校申込金の無料キャンペーンや授業料割引キャンペーンなどです。そのほか、指定の期日までに入学の申込みすることでキャンペーンを受けられる早割や、長期留学の場合には長期割引を受けられるといった語学学校もあります。留学エージェントによっても早割や長期割引といったキャンペーンを行っていることが多くあります。語学学校や留学エージェントを選ぶ場合には、一体どのようなキャンペーンが行われているのかを目安とするのもひとつの方法です。
奨学金の中には返済不要の給付型奨学金制度があります。そのような制度を利用することも節約方法のひとつです。
たとえば、文部科学省が実施している「トビタテ！留学JAPAN日本代表プログラム」は2014年から始まった留学生支援制度です。この制度には大学全国コースのほかに大学オープンコース、地域人材コース、高校生コースという4つのコースがあります。この中で大学全国コースと大学オープンコースの奨学金を受けるためには、それぞれ独立法人日本学生支援機構の第二種奨学金に掲げる家計基準を満たしている必要があります。
大学オープンコースの支給内容は、留学先が北米、シンガポール、一部の地域を除く欧州、中近東の場合は毎月16万円、アジアの場合は毎月12万円です。そのほかアジア地域に留学する場合には留学準備金として15万円、その他の地域に留学する場合には25万円が支給されます。また、支援期間が1年を超える場合には授業料60万円、1年未満の場合には授業料30万円が支給されます。
大学全国コースの場合、奨学金として毎月6万円が支給されます。留学準備金や授業料の支給額は大学オープンコースと同じです。
地域人材コースは、「海外での実践的な留学」と「国内の地域企業等でのインターンシップ」を組み合わせたプログラムです。このプログラムは地域の産学官が連携して行うもので、北海道など23の自治体が実施しています。支給額や支給内容についてはこのプログラムに参加しているそれぞれの自治体に確認しましょう。
高校生コースは留学を希望する高校生を対象としたプログラムです。高校生コースは大きく分けてアカデミック、プロフェッショナル、スポーツ・芸術、国際ボランティアの4コースがあります。
そのほか、独立法人日本学生支援機構でも海外留学支援制度を実施しているので、そちらを利用するのもひとつの方法です。日本学生支援機構の奨学金には給付型と貸与型の2種類があり、給付型の奨学金は学部単位取得型と大学院学位取得型、協定派遣型の3つに分けられます。
学部学位取得型の場合、支給額は留学先の地域によって異なるものの、毎月59000円から118000円、授業料は10000USドル相当が実費支給となります。
大学院学位取得型の場合、奨学金は毎月89000円から148000円、授業料は250万円を上限とする実費額です。協定派遣は、各教育機関が諸外国の高等教育機関との学生交流に関する協定等に基づいて学生を派遣するプログラムです。
そのため、支給額などの詳細はそれぞれの学校に確認しましょう。
貸与型の奨学金は申請や問い合わせを在籍校や出身校で行います。貸与月額は3万円、5万円、8万円、10万円、12万円の中からの選択制となっており、そのほかに同じく貸与で10万円から50万円までの入学時特別増額貸与奨学金があります。大学院進学者の場合には5万円、8万円、10万円、13万円、15万円の貸与奨学金があり、同じく10万円から50万円までの入学時特別増額貸与奨学金を利用することも可能です。返還は留学終了後7カ月目からです。
海外へ留学するためには、ある程度のまとまった資金をあらかじめ用意しておくことが必要です。滞在する期間にもよりますが、1年以上滞在する場合には数百万円の資金を用意する必要があるでしょう。
そういった資金を普段の生活の中で貯金することはハードルが高いかもしれませんが、留学資金の調達方法や節約方法はたくさんあります。頑張って貯金するだけでなく、各語学学校や留学エージェントが行っているキャンペーンや奨学金を上手に活用することが夢を叶えるための第一歩となるでしょう。また、いかにして滞在先で節約していくのかを事前に知っておくことも大切です。
まずは必要となる費用についてしっかり把握し、海外留学を実現しましょう。
