ニュージーランドは留学先や観光先として人気が高いですが、ワーホリを利用してニュージーランドに行く日本人も多くいます。ニュージーランドに興味がある人のなかには、ワーホリの条件や申請方法などが具体的にどのようになっているのか気になる人も多いのではないでしょうか。
そこで今回は、ニュージーランドのワーホリの条件やビザ申請方法について詳しく解説します。ワーホリは国によって条件が異なるため、ビザを問題なく取得できるように制度をしっかりと理解しておくことが大切です。より長く滞在したいという人のために、ワーホリの延長条件についてもあわせて紹介していきます。
ニュージーランドワーホリの概要についてはこちらの記事でまとめていますので、ワーキングホリデーでの渡航をご検討の方はぜひ合わせてご覧ください。
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ワーホリは、18～30歳の青年を対象とした2国間への休暇目的の入国、滞在期間中の旅行、就労、就学を認める制度になります。18～30歳を対象としているため、ビザ申請時に31歳の誕生日ギリギリでも申請できます。ただし、ワーホリビザは申請してからすぐに発給されるものではないため、最低でも30歳10カ月頃までに申請しておいたほうが無難です。
入国期限はビザ発給から1年以内です。滞在可能期間も入国してから1年間で、最長1年3カ月まで滞在することができます。日本への一時帰国は認められていて、ビザの有効期限内であれば何度でも出入国が可能となっています。ただし、出国している期間もビザの有効期限内にカウントされるため、出国期間分滞在期間がのびることはありません。ビザの滞在期間はあくまでも入国してから1年間であることに注意してください。
就学期間は6カ月以内です。この期間内であれば複数の語学学校や複数のコースで就学することが認められています。6カ月間みっちり語学を勉強するのも良いですし、興味のある分野をいくつか選んで自分が本当にやりたい分野を見つけるのも良いでしょう。就労に関しては、期間の制限はありません。もともと同一雇用主の下で3カ月以上就労することは認められていませんでしたが、2010年3月より就労制限が撤廃されました。それがきっかけで、日本人のみ期間の制限なしで就労することが許可されており、ワーホリ利用者は同一雇用主の下で最長12カ月まで働くことができます。
ワーホリは1年間の休暇や異文化交流を主な目的としていますが、期間中就学や就労も許可されている制度です。国によって就学や就労の条件が厳しいところはたくさんあります。その点、ニュージーランドは日本人に対してより過ごしやすい条件を設けているため、ワーホリで人気が高くなっているのが特徴です。
ワーホリビザを申請するときは、18歳以上31歳未満で日本国籍を持っていること、独身者もしくは子どもを同伴しない既婚者でなければいけません。申請時に31歳を過ぎていると申請できないですし、子どもの同伴も許可されていないので注意してください。
また、過去にニュージーランドでワーホリビザを取得したことがある人も対象外となります。ひとつの国に対してワーホリビザを発給できるのは1度のみです。すでに、その国にワーホリしたことがある人は2度同じビザで行くことはできません。このほか、心身ともに健康であることや、犯罪歴がないこと、パスポートの有効期限が入国予定日から15カ月以上残っていることも条件です。パスポートの有効期限に余裕がないという人は、事前に更新手続きを行っておきましょう。
ニュージーランドのワーホリビザを申請するときは、滞在資金を約32万円（4000ドル程度）持っていることも条件です。往復航空券などを所持していない場合は、約40万円（5000ドル程度）必要になることもあります。申請する前に十分な資金を確保しておくようにしましょう。
基本的に、ワーホリビザで12カ月以上滞在することはできませんので、入国審査で帰国できる資金があるかどうか質問される場合があります。また、ワーホリ利用者は片道航空券で渡航が可能ですが、帰りの航空券を買える資金を持っているかの証明を求められることも少なくありません。ワーホリの入国審査で資金証明を求められる確率は低いですが、念のため滞在費を証明できるもの（英訳の銀行残高証明書）を持参すると良いでしょう。
ワーホリビザの申請は原則オンライン申請のみとなっており、日本国籍を持っている人は無料で申請することができます。申請時に必要な書類は、基本的にパスポートと身分証明書のみです。ワーホリビザの申請では滞在資金の証明を送る必要がないため、証明書を用意しておく手間もありません。身分証明書は運転免許証が一般的ですが、健康保険証、キャッシュカード、出生書、国民の証明書などでも良いです。
申請時には、これらいずれかの証明書に記載されている発行日と切れる日付を記入するよう求められます。切れる日付がない場合は、記載不要です。もし、どれも所持していないという場合は、役所で抄本もしくは戸籍謄本を発行してもらい発行日を記入してください。
ワーホリビザの申請は、申請者にクレジットカードを用意してもらうシステムとなっています。そのため、クレジットカードを保有しているかという質問に対して、「いいえ」と答えると進めなくなってしまいます。これは、ニュージーランドで申請する場合に料金が発生するため、クレジットカード情報の記載を求められることが理由です。しかし、日本国内で申請する場合は無料なため、クレジットカードの情報を入力する必要もなくお金を請求されることもありません。クレジットカードを持っている人も持っていない人でも、申請時には「はい」と答えて申請を完了させてください。
ワーホリビザの申請には基本的に特別な書類は必要なく、項目も簡単なものばかりなので入力に手間取ることはほぼありません。ただ、ニュージーランドに過去に滞在したことがあり、通算で2年以上滞在する場合のビザ申請には警察証明が必要になります。警察証明とは無犯罪証明書のことです。警察証明は都道府県警本部に申請し、2～3週間ほどで発行されます。当てはまる人は、事前に準備しておきましょう。なお、海外在住であれば発行までに2～3カ月ほどかかります。ワーホリ後に就労ビザや学生ビザなどを取得してさらに現地に滞在することを考えている人は、早めに準備をしておく必要があります。
ワーホリビザ申請には、レントゲン検査が必須となります。一般的に、オンラインで申請後15日以内に検査結果の提出を求められますので、申請前に検査しておくようにしましょう。検査は移民局の指定病院でなくてはならず、予約は自分で行わなくてはなりません。指定病院の場合、2～3週間先まで予約で埋まっているケースもあるため早めの予約が大切です。
万が一、15日以内に提出できなければ申請を却下される可能性があるので注意しましょう。検査結果は病院が移民局に送付するため、自分で送る必要はありません。指定病院はニュージーランド大使館のホームページから確認することが可能です。検査費は実費です。検査費用が病院ごとに異なるため、気になる人は病院に直接問い合わせておきましょう。
指定病院でレントゲン検査を行ったら、オンラインでビザ申請を行い手続きを完了させます。申請ページの最終申請ボタンをクリックすると、記入内容の変更は一切できません。Eメールアドレスなど入力の間違いやすいものは、最終チェックを忘れないようにしてください。
オンライン申請後、レントゲンの検査も済んでいる場合は、最大23日以内に受理され移民局で審査が行われます。審査が通ればビザ発給通知メールが届き、早くて1週間から10日前後でビザ発給となります。ワーホリビザはパスポートに貼るタイプではないため、ビザ発給通知書を印刷してパスポートに添付しなければなりません。ビザ申請が許可されるとビザのコピーを印刷するように指示されます。印刷するのを忘れないようにして、渡航時には必ず持参するようにしてください。
ニュージーランドでは、語学学校に通う場合海外保険に加入しなければなりません。この条件は、ニュージーランド教育省の規定によって定められているものです。そのため、たとえほかの保険に加入していたとしても、ニュージーランド教育省規定に沿った補償のある保険への加入が必須になります。
ニュージーランドの保険会社では、どこの会社も「学生プラン」と「一般プラン」の2つを用意しているのが一般的です。どちらも、ワーキングホリデーや訪問者ビザでの留学に対応しているので心配はいりません。語学学校に通う場合、加入しなければならないのは学生プランのほうです。一般プランには「万が一の際の学費の補償」がないためです。学校入学時に、補償内容が記載された保険証書（英文）を提出することになります。内容によっては取り直しを指示される場合があるため注意してください。
ニュージーランドでは就学後も保険加入を勧めています。そのため、就学中は学生プラン、就学後は一般プランに加入をするケースが多いです。ニュージーランドの保険の補償は手厚く、料金も安いケースが多いです。加入しても損にはならないため、万が一のためにもワーホリ期間中は保険に加入しておくのが適切です。就学後の一般プランへの変更は、学校スタッフにその旨を伝えればすぐに手続きをしてくれます。
ワーホリビザ申請をするときは、虚偽申告をしないということも重要なポイントになります。健康状態や犯罪歴の有無などで間違った申告をした場合、入国拒否されるおそれがあるからです。
また、過去に何らかの理由によって入国拒否されたことがある場合には、申請前にニュージーランド移民局に通告しておく必要があります。拒否された内容を通告しないで申請しビザが発給されても、入国審査で入国拒否される可能性が高いです。
ニュージーランドではいくつかの条件を満たすことで、ワーホリビザの期間を3カ月間延長することができます。条件は、ニュージーランドにワーホリで滞在していること、パスポートの有効期限が十分にあること。帰りの航空券を所持もしくは購入できるお金があること（銀行の残高証明書など）、シーズナブルジョブを3カ月以上行っていることです。
これらの条件でもっとも注意したいのは、シーズナブルジョブについてです。シーズナブルジョブとは季節労働のことです。ファームで行われるピッキングやパッキングといった仕事のことをいいます。ニュージーランドではポピュラーな仕事のひとつで、希望すれば誰でもすぐに働けるケースがほとんどです。ただし、ワーホリビザを延長したい場合には、どのシーズナブルジョブでも良いというわけではありません。政府が認めているシーズナブルジョブであることが重要です。政府認定のシーズナブルジョブを探すには、経験者からの情報やファームが手配できる語学学校に通うといった方法があります。政府が運営しているサイトもありますので、一度確認しておくと良いでしょう。
申請時にはそこで3カ月間（12週間）働いた証明として、給料明細の提出が求められます。ニュージーランドの給料は日払いですので、3カ月働けば給料明細は12枚です。延長したいという人は、この給料明細は必ず取っておくようにしてください。雇用証明書と、口座取引証明書もあわせて提出しなければなりません。
ワーホリビザの延長申請に必要な書類は、給料明細（コピー可）、雇用証明書、口座取引証明書、航空券のコピーもしくは銀行の残高証明書（英文）です。このほか、原本のパスポートと証明写真2枚（45×32mm）が必要です。申請は有料で、その年によって金額は異なります。また、申請時に31歳を迎えていると申請することはできないので注意してください。
ビザ延長申請書に必要事項を記入したら、イミグレーションオフィスに郵送するか直接書類を持っていきます。申請手続きが完了すれば、約1週間で新しいワーホリビザが届けられます。
ニュージーランドのワーホリビザ申請は、基本的に特別な書類が必要ないですし手順もシンプルでわかりやすいです。個人だけでもスムーズに申請できてビザを受け取ることができます。面倒な手続きが苦手という人でも問題なく手続きを完了させることができるでしょう。
ニュージーランドではキャンプや天体観測といったさまざまなアクティビティが楽しめますし、現地の人たちとたくさんの交流を持つこともできます。ワーホリでニュージーランドを満喫したいという人は、思い切ってワーホリビザを申請しましょう。
