留学に使える奨学金おすすめ11選!申し込みは早めに | スマ留

留学に使える奨学金おすすめ11選!申し込みは早めに

留学に使える奨学金おすすめ11選!申し込みは早めに

留学は、さまざまな面においてメリットが多いものです。語学のスキルアップはもちろんですが、留学で異文化に触れることは視野の広がりにつながります。また、外国に友達ができることで、いろいろな文化交流も可能です。

しかし、留学といえば多額のお金がかかることは間違いありません。旅費はもちろん、滞在中の生活費や学費も多くかかってきます。そのため、経済的な理由で留学を断念する人も。少なくありません

そこで、留学を検討されている方には奨学金の利用がおすすめです。奨学金をうまく活用できれば、留学前や留学中に自己負担しなければならない費用を大幅に抑えることができるのです。ここでは、留学で使える奨学金情報を紹介していきます。

奨学金を利用するにあたっての注意ポイント


留学のための奨学金は、誰でも簡単にいつでも使えるというわけではありません。さまざまな奨学金制度が用意されていますが、それぞれに独自の規定があります。そうした規定の例として、奨学金の利用は期間限定でしか使えないものがあります。

つまり1年間や2年間のみの期間に限られる奨学金の場合、4年の留学をしたいときには残りの期間は実費で支払う必要があります。このような制約があると、希望する期間中ずっと奨学金を利用できるとは限りません。

また、奨学金の募集が「年に1回」というものも多くあります。この場合には、募集時期を逃してしまうとその後1年は待たなければなりません。奨学金の募集には年齢制限があるものも多いため、1年後ずれすると、今度は年齢制限に引っかかってしまう場合もあります。こういった事情があるため、留学をすると決めたら早めに奨学金情報を集めておきたいものです。

留学には、学費や生活費、渡航費、ビザ申請費など、実にさまざまな費用がかかってきます。もちろん、留学の期間によって費用は大きく変わってきますが、短期留学でもある程度まとまった費用が必要となることは間違いありません。さらに、長期留学の場合は200万円以上の費用が必要になるケースが多いのです。これらの費用を、自力で用意することは難しいことです。たとえ、親から支援を受けられる場合も、全額を負担してもらうことはむずかしいものです。

だからこそ、奨学金の利用がおすすめとなるのですが、奨学金ですべての留学費をまかなえるわけではありません。奨学金の種類によって金額もさまざまですが、自己資金もある程度必要となります。たとえば、授業料は出るけれど滞在費は出ない、授業料の支給に上限があるなどのケースです。こうなると、自己資金がなければ留学は成り立たなくなってしまいます。そこで、資金計画は早めに行っていくと安心です。長期的な計画を立てて、コツコツと費用を溜めつつ奨学金の情報を集めておくとよいでしょう。

奨学金には、大きく分けて給付型と貸与型があります。給付型の場合は、受け取った奨学金を返す必要はありません。しかし、貸与型の場合は後々返金していく必要が出てきます。もちろん、給付型の奨学金が有り難いのはいうまでもありません。それでも、貸与型奨学金にもメリットは多く、利用する人は多くいます。そんな貸与型の奨学金を選ぶ場合は、留学終了後のお金の計画もある程度立てておく必要があります。

どれだけの期間をかけて、いくらずつ返していくのかをしっかりと計画しておきましょう。そうすれば、留学中も留学後も、安心して過ごすことができます。

日本学生支援機構の奨学金1.海外留学支援制度


まずは、日本学生支援機構の奨学金から「海外留学支援制度」を見てみましょう。海外留学支援制度は、独立行政法人「日本学生支援機構」による奨学金制度です。日本学生支援機構は、独立行政法人通則法と独立行政法人日本学生支援機構法に基づいて設立された団体です。

コンセプトは、「我が国の大学等において学ぶ学生等に対する適切な修学の環境を整備し、もって次代の社会を担う豊かな人間性を備えた創造的な人材の育成に資するとともに、国際相互理解の増進に寄与すること」です。そして、学生が安心して勉強できるサービスを提供していくことを経営の基本理念としています。

そんな日本学生支援機構には、さまざまな奨学金が用意されています。その1つが、海外留学支援制度。海外留学支援制度には「学部学位取得型」「大学院学位取得型」「協定派遣」の3つの種類があり、どれも給付型となっています。

学部学位取得型は、日本で高等学校を卒業した人が対象です。学士の学士取得を目標として、海外の大学へと留学するための奨学金となっています。対象年度の前年度までに高等学校か専修学校高等部を卒業、もしくは高等専門学校の3年次を修了する場合に応募することができます。高等学校卒業程度認定試験を合格しても、同様に応募資格は得られます。

そして、学士の学位取得ができる分野において、4年間の支援を受けることができます。大学院学位取得型は、修士もしくは博士の学位を取ることを目的とし、海外の大学へと留学する学生などが対象となっています。修士学位取得の場合は2年、博士学位取得では3年が支援対象期間です。修士学位取得では、募集年度の4月1日時点で35歳未満でなければなりません。博士学位取得の場合、募集年度の4月1日時点で40歳未満である必要があります。

学部学位取得型と大学院学位取得型に応募するためには、日本永住者である必要があり、特別永住者も含まれます。そして、留学期間が終了したら大学や研究機関で国や国際社会への知的貢献ができることや、国際機関などの中核となり国際貢献ができる意思がなければなりません。

また、留学先で日本のPRをしたり、留学中から継続して5年間は「派遣学生状況調査」を報告したりする義務があります。さらに、留学期間開始時に大学や企業からの雇用がないことなど、さまざまな条件を満たす必要があります。TOEFLなどの取得点数による語学能力要件もあるので、こちらも必ずチェックしておきましょう。

各募集は、9月頃に始まることが多くなっていますが、年度によって変わることもあります。年に1度の募集なので、遅れないように気を付けましょう。

協定派遣は、日本の大学や一部の高等専門学校などが、諸外国の高等教育機関との学生交流に関する協定などに基づいて行われます。基本的には8日以上1年以内の留学が対象で、該当する大学や高等専門学校などに在籍している学生が応募できる奨学金です。この留学に関しては、在籍する学校によって募集方法などが規定されています。在籍する学校に、詳しく問い合わせてみるといいでしょう。

日本学生支援機構の奨学金2.外国政府等奨学金


外国政府等奨学金は、日本学生支援機構が募集と選考に協力している奨学金制度です。ヨーロッパや中近東、アジア諸国、中南米など、協力している奨学金の数は大変多くなっています。各国によって募集人数や募集期間、条件や給付内容などは異なるので、希望の国の条件はしっかりと調べておくといいでしょう。ここでは、いくつかの国を例に紹介します。年度によっても内容が変わってくるので、最新情報は都度チェックしていきましょう。

オーストラリアでは、募集人員は2~4名で専攻は人文科学、社会科学、自然科学、音楽を除く芸術となっています。最大で9カ月の給付が可能で、オーストラリアの大学や専門大学への留学が対象です。奨学金は、大学生・大学院生などが月に1,050ユーロ、30歳以上の博士号保持者は月に1,150ユーロとなります。旅費は、最大で1,460ユーロまでの実費が支給され、授業料は免除されます。住居についても、学生寮は共同住宅が紹介され、月に18ユーロのみ自己負担です。

なお、住居は自分自身で探して住むことも可能です。オーストラリアの場合は、19歳以上35歳以下で要件を満たせば応募できます。

イタリアでは、人文科学、社会科学、自然科学、美術や音楽などの芸術においての留学が可能です。国立の大学や美術学院、音楽院、研究所となり、給付期間は1カ月・3カ月・6カ月・9カ月に分かれています。奨学金は900ユーロで、健康保険加入料は免除されます。授業料も、一部を除いて原則無料です。18歳以上36歳以下で、募集条件を満たすことで応募できるようになります。

インドでは、募集人数は10名でMBBS、BDS以外のインドの大学で専攻可能な分野での留学ができます。留学先は、インドが指定した大学や研究機関となり、給付期間は授業開始月から学位取得の卒業までです。待遇は、奨学金が月に5,500~7,500ルピーで、授業料はICCRが直接受入期間へ支払うことになっています。

宿舎費は、基本的に受入期間指定のホステルの実費額が支給され、臨時費用として年に5,500~15,500ルピーが支給されます。この臨時費用は、書籍や文房具の購入のためのもので、課程修了まで毎年支給されるものです。医療費は、受入期間付属の施設のみで支給されます。さらに、給付期間内に一度だけ支給される論文作成費は、7,000~10,000ルピーとなっています。

セミナーや学会などへの参加登録費としては、年に一度、計2回まで支給され、1回の上限は5,000ルピーです。インドの場合は年齢制限は特にありませんが、応募資格に合致している必要があります。

コロンビアについては、コロンビアの大学などで勉学が可能な学術分野での留学が12~36カ月の間可能です。奨学金は、緊急費用が一度のみ197.217コロンビア・ペソ、生活費として月に2.213.151コロンビア・ペソ支給されます。準備費用はコロンビア到着後一度のみ、316.447コロンビア・ペソの支給となっています。

授業料や登録料は全額支給となり、教科書や学用品代は一度のみ378.962コロンビア・ペソ支給されます。

日本学生支援機構の奨学金3.貸与型の奨学金


日本学生支援機構には、上記に挙げた給付型だけでなく貸与型の奨学金も提供しています。応募するためには、勉学意欲があっても経済的理由で留学が困難な人など、さまざまな条件に合致しなければなりません。「第二種奨学金」となるこの奨学金は、短期留学と海外の2タイプが用意されています。

第二種奨学金(短期留学)の場合は、国内の学校に在籍していて、海外の大学などへ3カ月以上の短期留学をするケースで適応されます。期間は3カ月以上1年以内もしくは、ダブルディグリー・プログラムで学位取得までの期間が1年以上の場合は2年以内となります。

どちらの場合も、貸与期間の延長はできません。申込には在籍する学校の学校長からの推薦が必要で、申込後には審査があります。年に3回募集されているこの奨学金は、貸与金額が月に3万円・5万円・8万円・10万円・12万円から選べるようになっています。選考分野によっては、14万円の貸与が可能となる場合もあります。

それに対して第二種奨学金(海外)の場合は、海外の大学・大学院へ進学する前に申し込む予約採用と海外の大学・大学院在学中に申し込む在学採用があります。それぞれにさまざまな要件があるので、しっかりとチェックして自分に合うものを選んでいきましょう。

外国政府の奨学金も数多い


日本の奨学金はもちろん多くありますが、外国政府による奨学金も数多く存在します。外国政府の奨学金の場合は、応募資格が年によって変わるので、その国の主催団体に直接問い合わせる必要が出てきます。特に、北米では日本学生支援機構が協力している奨学金はないものの、政府や大学が独自で提供している奨学金があります。その代表として、フルブライト奨学金を見てみましょう。

フルブライト奨学金は、日米両国政府による留学制度です。1945年に発足したフルブライト・プログラムは、日米の相互理解を目的とした人物交流事業となっています。日本人が対象となっている奨学金には、5種類のプログラムが用意されています。大学院留学プログラム、大学院博士論文研究プログラム、研究員プログラム、ジャーナリストプログラム、フルブライト語学アシスタントプログラムです。大学院留学プログラムでは、修士課程でアカデミックトレーニングを含めて最長3年、博士課程は5年が奨学金の対象です。

奨学金は給付型となっているので、返済の必要はありません。また、試用人数は予算や選考内容・結果によって変わってきます。学術分野に関しては、特に米国の研究・環太平洋地域の政治・経済関係・現代社会の諸問題・グローバル社会の課題・教育が奨励されます。そして、帰国後は2年間日本国内に滞在する制限があります。

民間団体の奨学金1.伊藤国際教育交流財団


奨学金は、民間団体によるものもたくさんあります。まずは、伊藤国際教育交流財団による奨学金を紹介します。伊藤国際教育交流財団は、平成22年に発足した内閣府が所轄官庁となる団体です。

募集は年に1回で、欧米、オーストラリア、ニュージーランド、カナダへの留学は「プログラムA」、プログラムA以外の国へ留学の場合は「プログラムB」となります。

プログラムAの場合は10名程度の募集となり、月にUS2,000ドル相当の円貨が支給されます。プログラムBでは、US1,500~2,000ドル相当の円貨となり、学費は年間300万円以内は実費支給、往復の旅費も実費支給です。また、特別プログラムとして、地球温暖化や大地震などの自然災害を研究する分野での留学の支援をしています。特別プログラムの採用人数は2名のみとなり、特別プログラムの審査で漏れてしまったとしても、プログラムA、Bの選考を受けることは可能です。

伊藤国際教育交流財団の留学支援期間は基本的に2年以内となりますが、3年間で専門資格が得られるコースの場合は、条件に応じて3年間での応募も可能です。その場合には、生活費が基本支給額の3分の2の金額が3年間支給となり、学費は3年間で600万円が上限となります。

専攻の分野は不問で、日本国籍で海外の大学や大学院修士課程に正規生としての入学を予定している人が対象です。募集は年に一度で、書類選考の後、面接選考を受ける形となります。面接選考で、最終的に15名程度の奨学生候補を決定していきます。

民間団体の奨学金2.経団連国際教育交流財団


1976年に設立された経団連国際教育交流財団は、奨学金の支給を通じて日本の学術研究や世界経済の発展に寄与し、国際社会に貢献できる人材の育成をコンセプトとして掲げています。日本人大学院生を対象として、海外の大学院へ留学するための奨学金を支給します。

期間は最長で2年間となり、募集人数は経団連国際教育交流財団奨学生ならば専攻分野不問、留学先国も不問で1名です。東京倶楽部奨学生の場合は、専攻分野は不問でイギリスに留学する人が対象で、募集人数は1名のみとなっています。支給は年間で350万円を一律で支給するというもので、この費用は留学先の学費、生活費などの留学に関わる支出のみに限定されます。

選考は年に一度で、書類選考後に面接審査があります。面接審査では、日本語と留学先での研究で使われる言語によって行われます。応募資格としては、応募字に経団連国際教育交流財団が指定している日本の大学院に在学していなければなりません。

その他、TOEFLの成績などが応募資格に含まれます。また、留学を希望する大学や大学院への出願などの手続きは、それぞれが自分で行う必要があります。

民間団体の奨学金3.イノアック国際教育振興財団


イノアック国際教育振興財団は、日本と諸外国の相互理解の促進と、世界に貢献できる人材の育成に寄与する目的で1987年に設立されました。もともとイノアックグループは、1926年に井上護謨製造所(現井上護謨工業株式会社)として始まった会社です。ドイツとの技術提携によって、日本で初めてウレタンフォームの生産を可能にしたのが、イノアックグループなのです。

現在では生活用品から自動車にいたるまで、さまざまな事業を展開しています。ドイツとの技術提携もさることながら、イノアックグループでは長年海外事業を行っています。現在では14の国と地域にかけて、約60もの生産拠点を持っているのです。実に半世紀以上をかけて築いてきた各国とのネットワークは、イノアックグループだからこそといえるでしょう。

そんなイノアックグループが展開しているのが、「イノアック国際教育振興財団」です。イノアック国際教育振興財団では、日本の大学や大学院に在籍している日本人学生で、海外への留学を考えている人を対象として奨学金を用意しています。奨学金は月に8万円で、3月・6月・9月・12月と3カ月ごとの支払いとなります。

その際、レポートの提出と引き換えに、指定口座への振り込みがなされる手順となっています。給付期間は10カ月以上2年以内となり、採用人数は9名前後です。年に一度の募集で、応募は大学を通して行います。書類選考の後、面接を行って合否が決定されます。

民間団体の奨学金4.皇太子明仁親王奨学金日本委員会


皇太子明仁親王奨学金日本委員会は、皇太子明仁親王奨学金を運営する団体です。皇太子明仁親王殿下(現天皇陛下)のご成婚及びハワイご訪問を記念して設立されました。1960年にハワイ在住日系人、ホノルル商工会議所、日本経済界の協力の元に作られた団体なのです。

この奨学金は、日本とハワイの大学院生を相互派遣する事業により、日本とアメリカの相互理解と友好親善関係の推進を目的としています。留学先は、ホノルル市内のハワイ大学マノア本校です。ハワイ大学マノア本校に出願し、合格となった学生に対して奨学金が支給されます。

留学期間は2年間で、募集人数は1名。奨学金の内容としては、ハワイ大学の学費免除、生活費などとして年に25,000ドル、さらに渡航旅費(上限あり)となっています。応募資格は、日本国籍で日本の大学院修士課程もしくは博士課程に在学していること。対象年度に大学院への進学が確実な場合も受験することができます。

TOEFL成績はiBT92点(PBT580点)以上、もしくはIELTS成績6.5以上が必須です。また、皇太子明仁親王奨学金を応募したことがなく、他奨学金を受ける予定がない場合のみ応募が可能です。応募は、必要書類を応募者本人が皇太子明仁親王奨学金日本委員会へ送付します。年に一度の募集で、第1次選考となる書類選考の後、第2次選考として日本語と英語による面接があります。

民間団体の奨学金5.中島記念国際交流財団


中島記念国際交流財団は、平成12年に設立された団体です。これからの世界において必要性の高い分野で、高度な人材の育成を図るという目的の元に作られました。対象分野は、情報科学、生命科学、経営科学となり、約10名の採用を予定しています。

内容は、月に20万円の奨学金、往路渡航費を含む支度金50万円、復路航空賃、授業料です。復路航空賃は、留学終了後の帰国時1回分のみとなっています。また、授業料は、留学当初の2年間に限り、年間300万円以内が対象となります。

応募年齢は30歳以下で、修士号もしくは博士号の取得を目的とした人材が対象です。募集は年に1回のみとなり、留学先は海外の大学もしくはそれに準ずる機関となります。応募資格としては、学業、人物ともに優秀で健康であること。さらに、外国語能力の面で、留学先においての教育研究に問題がないこと。そして、日本と留学先の諸外国との友好や親善に寄与できることとなっています。選考は、書類選考を経て面接が行われます。

民間団体の奨学金6.IELTS北米奨学金


IELTS奨学金制度は、さらなる国際化と教育分野における交流促進を目的としています。さらに、個々の受洗性が抱く夢の実現を支援するための団体となっています。奨学金を運営するブリティッシュカウンシルは、英会話スクールなどを多数経営している団体です。

そんなIELTS奨学金は、イギリス留学に特化した奨学金制度となっています。イギリスでは、自由な発想を持って自分の能力を最大限に発揮できるサポートをしてくれます。そして、イギリスの教育機関は、政府や教育団体が定めている厳しい基準を満たしています。そんなイギリスの学校で世界レベルの教育を受ければ、世界のどこの雇用主や研究機関であっても高評価を得られることでしょう。

また、犯罪率が低く銃の所有も厳しく規制されているので、比較的安全な国といえます。だからこそ、ブリティッシュカウンシルはイギリスの留学を勧めているのです。

IELTS奨学金は、返済が不要の給付型奨学金です。IELTS北米奨学金の場合は6,000ドル、IELTS Study UK奨学金は3,000ポンドが支給されます。選考は、IELTSのスコアが対象となっているのが特徴です。

年齢制限がなく、日本在住でIELTSのオーバーオールスコアで6.0以上を取得していれば応募が可能です。また、IELTS大使として広報に協力するなどの条件を満たす必要があります。応募は、年に2回となっています。

民間団体の奨学金7.ICC高校留学


ICC高校留学は、ICC国際交流委員会の高校留学プログラムとなっています。20年以上の実績と経験を誇り、2,300名以上の卒業生を輩出してきました。オーストラリアやカナダ、ニュージーランドへの高校留学を支援しています。高校留学のパイオニアとなるICC国際交流委員会は、留学先の30分圏内に日本人アドバイザーが在住していることが最大の特徴です。

高校留学をするのは10代半ばとなる、多感な時期です。そのため、こうした日本人アドバイザーの存在は大変心強いものといえます。

ICC高校留学は、給付型の奨学金で10名程度が対象となります。給付は留学初年度の費用から免除されますが、その内容は3つのランクによって変わってきます。ゴールド奨学生の場合は150万円程度が免除となり、授業料及びICCサポート費用の一部が免除となります。

シルバー奨学生は70万円程度が免除で、授業料は50%免除、ICCサポート費用の一部が免除。ブロンズ奨学生になると40万円程度免除で、授業料は25%免除となり、ICCサポート費用の一部が免除です。留学先の授業料は、国や公立か私立かによって大きく異なります。授業料と滞在費用などを含めると、公立のオーストラリアで200~230万円、私立のオーストラリアは300~430万円。

公立のニュージーランドは170~190万円、私立のニュージーランドならば270~390万円ほど。公立のカナダの場合は190~210万円、私立のアメリカ・イギリスは400~500万円が授業料の目安となっています。

留学の開始時期は年に3回あり、1月下旬からの1学期、4月下旬からの2学期、7月中旬からの3学期となっています。ICC高校留学の奨学金を受けるためには、中学3年生もしくは高校の1年生か2年生で在学中でなければなりません。また、ICC国際交流委員会の留学適性判断を受ける必要があります。さらに、応募時には英作文の提出が必須となり、これも含めて書類審査がなされます。書類審査に合格したら、対面もしくはスカイプでの面接を受ける流れです。

留学を決めたらいくら奨学金が必要なのか計算してみて


海外留学には、まとまったお金が必要となることは間違いありません。その金額は、どの家庭でもポンと出てくるというわけでもありません。そのため、留学をすると決めたらまずはどれくらいの金額が必要になるのかを細かく計算してみましょう。

旅費、授業料、宿泊費、食費、交際費、雑費など、実にお金がかかることがわかります。だからこそ、短期にしろ長期にしろ、全体的にどれくらい必要なのかを計算してみることが大切です。そのうえで、奨学金の利用を検討していきましょう。奨学金が利用できれば、この経済的負担は大きく軽減するできます。そして、どのくらいの金額を奨学金でまかないたいのかを考えてみましょう。

奨学金は、紹介した以外にも実にさまざまな種類があります。それぞれに特徴があり、応募条件が厳しいものもあれば、比較的応募しやすいものもあるのです。また、奨学金のタイプもさまざまで、奨学金の金額も大きく異なっています。給付型なのか貸与型なのかによっても、その内容は変わってきます。貸与型の場合は、特に留学後の生活についてもしっかりと考えていきましょう。

さらに、年齢制限がある奨学金も多いので、一概に誰でも奨学金を自由に選んで利用できるというわけではありません。そのため、留学先、専攻分野、留学の目的、年齢などを熟慮して、奨学金は応募していきましょう。奨学金の併用は基本的にできませんが、併用できるものもあります。

奨学金は多種多様にありますが、それぞれの募集人数は大変少なく、狭き門となっていることは間違いありません。その倍率は大変高く、奨学金を手にすることは容易ではないといえます。そんな奨学金を受けるためには、しっかりと学習して相応の能力を取得しておくことが必須です。

留学は、自分自身のスキルアップという目的以外に、日本と諸外国との親交や理解を深めるという意味合いもあります。留学を通して学びたいことや伸ばしたいスキル、深めたい知識については、自分の中でしっかりと確立させておきましょう。それができたうえで、留学にかかる金額や奨学金で必要となる金額を計算していくと安心です。目標がしっかりと立てられていれば、奨学金を目指していくうえでも大きな指標となってきます。そして、自分が目指す留学に最適な奨学金を探していくとよいでしょう。

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